情報商材に安易に手を出してはいけない理由

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怒っている男性

インターネットでさまざまな情報をチェックしていると、多くの情報商材が目に入ってきます。

中には「たった1週間で資金を倍にする方法」や「会社の人件費を劇的に減らす方法」など、タイトルだけ見ると非常に魅力的な商品に見えます。

いつの時代もこういった儲け話は存在するもので、スマホの普及でネットに触れる人間が増えたからなのか、最近特に増えてきたような気がします。

ちょっと興味を示し、メルマガ登録してみたところ、後日登録メールアドレス宛に、言葉巧みに儲け話を持ちかけてくる輩もいるかもしれません。

中にはあなたに対し、本当に利益をもたらしてくれる情報もあるかもしれません。
しかし、それがどれだけの利益かどうかは、買ってみないとわかりません。

しかし、よくよく考えてみると知らない人が、そんな儲け話を持ちかけてくるのはおかしいと思いませんか?

本当にその方法で儲かるなら、持ってくる人自身がそれを実践すればいいだけで、それを人に薦める理由は存在しません。

最近は情報商材サイトを作って、法人として登録することで、見た目の信用度を上げようとする会社も増えてきています。

会社がやっているなら大丈夫かな」と安心してしまうのは非常に危険です。

最近は、会社を作ることも、つぶすことも簡単にできます。
「法人=信用あり」ではない世の中になってきているのは確かです。

副業でなにか始めようと思うと、こういった情報商材に目が行きがちです。

お試しで数千円程度の商材を購入してみるのもいいですが、購入時に登録した顧客情報を辿って、もっと高額の商品を売りつけようとする悪質な業者も存在します。

私の体験談ですが、以前、簡単な2,000円程度の情報商材を購入しましたが、中身は単なる有料メルマガの丸写しということが、ありました。

その情報自体は有料で提供されているものなので、情報自体に問題はないのですが、「他人の著作物」でお金をとることは犯罪です。

月額数百円で提供されているものを、数千円で買わされ、なおかつそれは違法に提供されているものだとしたら、購入者もあまりいい気分ではありません。
こういった情報で損しないために、商品を正しく選ぶ知識を身につけましょう。

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